憂い next ver.
新・元自衛官の憂い
ようこそ、時事&軍事雑学BLOGへ!
|
09221747 | [PR] |
06110000 | 北朝鮮から来るのはミサイルだけではありません |
朝鮮半島情勢は、鳩山辞任劇で報道から遠のいています。
中国の冷ややかな対応に合わせるかのように、アメリカも合同演習の縮小・延期、国連での対応も冷ややかになり、韓国は屋根に上げられ梯子をはずされた状態に陥りつつあります。
こうした動きは、南北の軍事衝突が遠ざかったかのようですが、これは逆に言えば、衝突する可能性が逆に高まったとも言えます。現実問題として、在韓米軍が存在していても、魚雷攻撃が行われたのですから、やる事はやる北朝鮮を抑えられる国はどこにも存在していません。
韓国の地政学的問題が大きく関係しており、軍事衝突の可能性はゼロにはなりませんん。
南北が軍事衝突すれば、確実に北朝鮮は勝てないでしょう。兵力差が大きすぎ、北の兵士からは栄養失調者が出ており、先頭という過酷な状況を耐えられる余裕はありません。
しかし、勝ち目が北にはないかと言えば、そうでもないのが大きな問題です。
38度線から約40㎞で首都ソウルがあり、射程の長い火砲でも攻撃可能という現実があるからです。
火砲、ロケット、ミサイルなどを駆使し、首都を灰燼に帰し、首都機能を完全にマヒさせることは戦力差の大きな北でも可能です。そして、北の特殊部隊がテロ活動に出れば、韓国は一気に大混乱に陥ることでしょう。
行動を自粛するかのようなアメリカは、首都だけに限定された攻撃に、全面的な反撃に出るか大きな疑問です。
日本にどのような攻撃が行われるかは推測はできませんが、日本の対応によっては北から攻撃を受ける可能性も否定できません。
しかし、これで日本の攻撃が免れるというわけではありません。
韓国には多くの日本人が多く渡航しており、北の攻撃にソウルが晒されるようなことになれば、日本人の犠牲者も数多くでるのは言うまでもありません。
テロ活動で日本人を標的にする可能性すらあります。
南北の軍事衝突が起これば、北朝鮮から難民が日本に流入する可能性があります。
以前、朝鮮半島で軍事衝突が起きれば、中国に北朝鮮難民が多数流入することが予想されていました。しかし、北朝鮮国内に中国での厳しい生活実態が広まっており、北朝鮮難民は船に乗り日本に来る可能性が高まっています。
この難民に工作員が紛れ込んでいたり、難民が武装していることも想定されます。
南北の軍事衝突は、米中露にとっては何ら影響はありませんが、日本には重大な問題なのです。
中国の冷ややかな対応に合わせるかのように、アメリカも合同演習の縮小・延期、国連での対応も冷ややかになり、韓国は屋根に上げられ梯子をはずされた状態に陥りつつあります。
こうした動きは、南北の軍事衝突が遠ざかったかのようですが、これは逆に言えば、衝突する可能性が逆に高まったとも言えます。現実問題として、在韓米軍が存在していても、魚雷攻撃が行われたのですから、やる事はやる北朝鮮を抑えられる国はどこにも存在していません。
韓国の地政学的問題が大きく関係しており、軍事衝突の可能性はゼロにはなりませんん。
南北が軍事衝突すれば、確実に北朝鮮は勝てないでしょう。兵力差が大きすぎ、北の兵士からは栄養失調者が出ており、先頭という過酷な状況を耐えられる余裕はありません。
しかし、勝ち目が北にはないかと言えば、そうでもないのが大きな問題です。
38度線から約40㎞で首都ソウルがあり、射程の長い火砲でも攻撃可能という現実があるからです。
火砲、ロケット、ミサイルなどを駆使し、首都を灰燼に帰し、首都機能を完全にマヒさせることは戦力差の大きな北でも可能です。そして、北の特殊部隊がテロ活動に出れば、韓国は一気に大混乱に陥ることでしょう。
行動を自粛するかのようなアメリカは、首都だけに限定された攻撃に、全面的な反撃に出るか大きな疑問です。
日本にどのような攻撃が行われるかは推測はできませんが、日本の対応によっては北から攻撃を受ける可能性も否定できません。
しかし、これで日本の攻撃が免れるというわけではありません。
韓国には多くの日本人が多く渡航しており、北の攻撃にソウルが晒されるようなことになれば、日本人の犠牲者も数多くでるのは言うまでもありません。
テロ活動で日本人を標的にする可能性すらあります。
南北の軍事衝突が起これば、北朝鮮から難民が日本に流入する可能性があります。
以前、朝鮮半島で軍事衝突が起きれば、中国に北朝鮮難民が多数流入することが予想されていました。しかし、北朝鮮国内に中国での厳しい生活実態が広まっており、北朝鮮難民は船に乗り日本に来る可能性が高まっています。
この難民に工作員が紛れ込んでいたり、難民が武装していることも想定されます。
南北の軍事衝突は、米中露にとっては何ら影響はありませんが、日本には重大な問題なのです。
PR
- +TRACKBACK URL+